各端末でAppStoreからインストールして貰う方法以外に、MDMを使って遠隔から一斉にインストールする方法、Macを使ってApple Configurator で有線USB転送で地道にインストールする方法等々です。

(アプリを端末まで届ける方法は様々)

本稿では、まだ本サイトで過去に紹介できていない、OTA(Over The Air)という方法について紹介します(上図赤枠)。OTAを使うと、InHouseやAdHocのアプリ(.ipaファイル)を社内のイントラネットに置いて、ユーザにSafari経由でアプリインストールする手段を提供することができます。

OTAが使えるアプリの種類

OTAは、AppStore向けの申請用ビルドを除く InHouse / AdHoc / Development の方式で使うことができます。

(Xcode の Organizer から Distribution を行うときの画面。上図はInHouseを選んでいるところ)

もちろんそれぞれの署名に最適な秘密鍵や Provisioning Profile がビルド環境にインストールされていなければなりませんが、署名して .ipa ファイルさえ生成できれば、OTAからのインストール用に使うことができます。

OTAの特徴と動き

OTAは、オレオレAppStoreを社内に構築できるようなものと考えると分かり易いでしょう。ipa ファイルを一定のルールで社内サーバに配置しさえすれば、ユーザは自分の端末で社内サーバにアクセスするけでアプリをインストールできるからです。

ユーザからは具体的にはこんな感じに見えます。

 → 
(インストール用のページで専用ボタンをタップするとインストールされる。成功するとHOME画面にアプリが現れる)

ユーザは指定のURLにSafariでアクセスしてボタン(リンク)タップするだけです。まさにオレオレAppStore、これを自社内サーバに好きなように構築できる技術がOTAというわけです。

注意しなければならないのは、OTAを使ったからと言ってどんなアプリも任意端末にインストールできるわけではない点です。OTAによるインストール可否は、サーバに設置する .ipa ファイルがどんな Provisioning Profile で署名されたかに依存します。

(AdHocの場合、OTAインストールを試みても端末側のUDIDが未登録なら失敗する。タップしても起動しない)

InHouse の Provisioning Profile ならその .ipa ファイルは無制限に任意の端末にインストールができる一方で、AdHoc の Provisioning Profile で署名された .ipa ファイルの場合はあらかじめ登録されたUDIDを持った端末にしかインストールできません。

OTAに必要なもの

OTAは、任意のWebサーバに .ipaファイルを置いて、ユーザにSafari経由でアプリをインストールして貰う方法です。これを機能させるために必要なものが幾つかあります。

• (A) Webサーバ
• (B) マニフェストファイル
• (C) HTMLファイル + α

これらが以下のような構成で機能するようになります。

(研修プログラムの資料から。サーバを用意し、署名生成した.ipaを含む必要なファイルをアップロードする)

順に見ていきましょう。

(A) Webサーバ

有効な証明書が設置された https 応答可能なWebサーバが必要となります。それ以外の条件はありません。Apache, NGiNX, IIS…どんなWebサーバでも構いませんし、AWS上か自社データセンター内か等インフラが何かは全く関係がありません。

• https (443/TCP) の応答
• 有効な証明書

Webサーバ側に必要なのはこの2点です。オレオレ証明書で https 応答するようにした場合、OTAによるアプリインストールは失敗しますので注意が必要です。

(B) マニフェストファイル

アプリの情報が記載されたplist形式のXMLファイルです。昨今のXcodeでは、.ipaファイルの生成時に一緒に作ってくれる機能が備わっています。

OrganizerからDistributionする時に形式を選んだ後、下図のように「Include manifest for over-the-air installation」のチェックをONにして [Next] をクリックします。

(一番下のチェックボックス。デフォルトではOFFになっている)

次に、マニフェストファイルに必要な .ipa ファイルの設置予定場所を示すURLや、アプリを示す画像ファイルのURLを指定します。

(生成されるマニフェストは単なるXMLファイルなので、後から手動で編集する前提で適当な指定をしてもok)

[Next]をクリックし署名に成功すると、XcodeのOrganizerは以下のようなファイル一式を出力してくれます。

この中の manifest.plist というファイルがマニフェストファイルです。左下の .ipa ファイルは言わずもがなiOSアプリですね。それ以外のファイルは署名時の情報が記載されたもので、OTAには不要です。

なおマニフェストファイル作成時に指定したURLのうち、Display Image URL と Full Size Image URL が示す画像ファイルはサーバ上に実在しなくても問題ありません。

(C) HTMLファイル+α

実際にユーザが Safari からアクセスすることになるhtmlファイルです。htmlの記述方法に特に制約はなく、OTAに関するルールは、

• アプリインストール用のボタンを <a> タグで作成
• href属性に特別なURLスキーマでマニフェストに関する記述

という点のみです。必要最低限のhtmlを記述すると以下のようになります。

見慣れた https:// で始まる表記ではなく、itms-services:// という特殊表記(スキーマ)であることに注意が必要です。マニフェストURLの部分を、URLエンコードしたマニフェストへのURL文字列に置き換えます。

それ以外は自由です。上記のような最小構成のhtmlが1ファイルでもokですし、CSSやjsを駆使してリッチなページにしても良いでしょう。あるいは、PHPやDBを使って社内独自のOTAシステムを構築しても構いません。(弊社では独自OTAシステムを開発していました)

OTAでインストールされるまで

ここまで紹介してきたことをふまえ、OTAでアプリがインストールされるまでの流れを整理します。OTA環境のWebサーバは構築されている前提です。

• (1) Xcode の Organizer からマニフェストファイル付きで .ipa を生成する
• (2) OTA環境に、(B)のマニフェストファイルと .ipa ファイルをアップロードする
• (3) OTA環境に、(C)のHTML+αをアップロードする
• (4) (3)のHTMLを指し示すURLをユーザに伝える
• (5) ユーザはSafariで(4)のURLを開きリンクタップでインストールする

運用フェーズではこれをひたすら繰り返す格好になります。OTAでインストールされたアプリのアップデートは自動で行われませんので、この (1)〜(5) をアップデートの度に実施する必要があります。

OTA環境のWebサーバを作るのが難しい場合

何らかの事情でOTA環境用のWebサーバを用意するのが難しい場合、OTA環境を提供してくれるSaaS型のサービスを契約することを検討しても良いでしょう。

国産であれば deploygate が有名です。

(2012年にミクシィの新事業として同社内に誕生。2015年に事業部門ごとスピンアウトした)

海外製だと diawi もよく知られています。

(手軽にipaファイルをアップロード・共有できる)

なお弊社は両サービス共に使用したことも提案した経験もありません。この他にもあるかも知れませんので「OTA」でググってみるのも良いでしょう。ただ、OTA用のWebサーバは上述の通り条件が非常に少ないため、可能であればやはり自社構築するか、既存のhttps対応済み社内サーバを間借りするのがお勧めです。

以上、OTA(Over The Air)によるアプリのインストールについて紹介しました。更に細かな情報についてはAppleの公式情報もありますので参考にして下さい。

ADEPからADPへと誘導しているAppleの言い分は「ADEPでの台数無制限な無審査配布はもう許さないけど、ADPのAdHocなら100台限定で審査なしの配布ができるよ」ということです。

上限があっても無審査で配布できるのが都合が良い場合もあることでしょう。ただ、AdHoc配布を活用する場合に注意しておきたいのが配布可能範囲。ADEPのInHouseと同様に自社従業員だけなのでしょうか、社外の人に配布するのはどうでしょうか？

本稿では、前回投稿に続きADPの契約書を読み解いて「ADPでのAdHoc配布は誰に行えるのか？」について紹介します。

契約書では AdHoc の配布範囲について一条項割いている

Apple Developer のサイトにはADPの契約書が公開されています。PDF形式で誰でもダウンロードすることができます。

(日英の両方で提供されているがオリジナルの英文契約書に目を通すことが推奨される)

この利用許諾契約の 7.3 Distribution on Registered Devices (Ad Hoc Distribution) にAdHocでの配布可能範囲について詳細が記されています。以下に同条項の最初の一文を引用します。

7.3 Distribution on Registered Devices (Ad Hoc Distribution)
You may also distribute Your Applications for iOS, watchOS, iPadOS, and tvOS to individuals within Your company, organization, educational institution, group, or who are otherwise affiliated with You for use on a limited number of Registered Devices (as specified in the Program web portal), if Your Application has been digitally signed using Your Apple Certificate as described in this Agreement.

同条項の最初に配布対象が列挙されていますね。英文を分解して読み解くと、AdHoc アプリを distribute(配布)できる対象は Your (ADP契約主体の)、

• company (会社)
• organization (組織)
• educational institution (教育機関)
• group (グループ)

の individuals within (内部の個人)、または

• who are otherwise affiliated with You

であると明記されています。列挙された前者4項は明らかにADP契約主体に所属する従業員やスタッフを指していると解釈できますが、後者は少し広い範囲で解釈ができそうです。affiliated with をどう解釈するか、これによって配布可能先が変わってきそうですね。

affiliated with を読み解く

affiliated を英和辞典(ジーニアス英和辞典)で調べると以下のように定義されています。

[形] 提携関係にある；系列の、付属の、加盟した

また著名な英英辞典(Collins コウビルド 英英辞典)によると affiliated は以下のように解説されています。

[ADJECTIVE] If an organization is affiliated with another larger organization, it is officially connected with the larger organization or is a member of it.

また利用許諾契約書の日本語版7.3の対応箇所では以下のように記されています。

本契約の規定に従い、デベロッパは、iOS、watchOS、iPadOS、およびtvOS向けのデベロッパのアプリケーション を、デベロッパの社内、デベロッパの組織内、教育機関内、グループ内の個人、またはデベロッパと提携関係にある者に 対して、限定数量の登録デバイス(プログラムウェブポータルで指定)で使用するために配布することができるものとし ます。

この3つの情報から弊社では who are otherwise affiliated with You を、ADP主体のグループ企業や資本関係を有する企業、または販売契約等に基づく販売網構成企業と解釈しています。

これが狭すぎる解釈か広すぎる解釈かは企業によって見解が分かれるかも知れません。間違いなく言えるのは不特定な第三者は含まれないということです。なお、7.3条の続く文章にはこんな記載もあります。

You also agree to be solely responsible for determining which individuals within Your company, organization, educational institution or affiliated group should have access to and use of Your Applications and Registered Devices, and for managing such Registered Devices.

意訳すると、誰が配布先に該当するのかの判断は自己責任ですよ、というわけです。

以上、AdHoc配布が可能な範囲について言及しているADP利用許諾書の7.3条を紹介しました。

ザックリとは、身内や関係者と言えるのならAdHoc配布先としても良いのではないか、という気もします。ただ安易に判断せず、AdHoc配布を実際に行おうとするエンドユーザ企業それぞれが契約書をよく読んで判断すべきでしょう。本稿が読み解く参考になれば幸いです。

(業務用iOSアプリ開発支援プログラムの資料より)

配布可能な端末数に上限があり、しかも対象端末のUDIDを事前に調べる必要があって非常に面倒ですが、iOSアプリ黎明期(2010年頃まで)には関係者にテストして貰う手段としてよく活用されました。

それが理由かどうか分かりませんが、時折、AdHocはテスト目的の配布に限られると理解されていることがある印象です。本稿では、実際のところどうなのか、契約書やAppleの公式ページから読み解いてみたいと思います。

契約書ではどのように記されているのか

ADPもADEPも Apple Developer 内の専用ページに使用許諾契約が公開されています。

(ADPやADEPの契約をしていなくても契約書の全文は誰でも見ることができる)

プログラム使用許諾契約の欄の一番上がADPの契約書です。契約を確認する(英語)のリンクから原文PDFをダウンロードすることができます。2022年12月現在、2022年6月のWWDCの時期に更新されたバージョンが最新となっています。

このPDFを「Ad Hoc」で検索すると5件ほどヒットします。言及されているのは以下のページ。原文PDFを見ながらご覧下さい。

できることなら原文(英語)を読むべきですが、日本語版も用意されていますので読み解く参考にすると良いでしょう。日本語ではAdHocが「特別配布」と訳されています。

契約書を実際に読むと分かりますが、実はどこにもAdHoc配布がテストに限定されるべきという主旨の記述はありません。どちらかというと、テスト用途の配布についてはTestFlightが受け持つ記述になっています。
 

Appleはどんな場合に使えると言っているのか

業務用アプリの配布形式について Apple の考え方を知るのに役立つのが ADEP の公式ページです。このページの末尾で、アプリのタイプ毎に、どんな配信方法が使用できるのか教えてくれます。

(業務用アプリのユースケースには大きく3種類ある)

業務用アプリには、このように3つの選択肢が用意されていますが、それぞれどんなことが書いているか見てみましょう。AdHocについての言及はあるでしょうか。

一般向けのApp

一般消費者向けアプリとして公開することを目指す場合。こんなふうに記述されています。

AdHoc配信が採用できることが分かりますね。テスト用途であることの注意書きもありません。

特定の顧客むけのカスタムApp

いわゆる自社アプリのカスタマイズバージョンを他社に提供する場合です。

ここにもAdHoc配信が使えるという記述があり、テスト用途の縛りを感じさせる記述は見られません

自分の組織内で使用する独自App

ADEPのInHouseアプリが担ってきた位置づけのアプリです。

ここでもAdHoc配信が使えると書かれています。前後の文章を見てもやはりテスト用途に限るものでもなさそうです。

結論

AdHoc配布がテスト用途以外でも使えるのかどうか、契約書やAppleのサイトの情報を紹介しましたが、どのように結論づけることができるでしょうか。

現時点での弊社見解ですが、Appleとの契約書に用途を限定した記載が明記されていないため、またADEPに変わる配信手段を案内するページにも特段用途制約の記述が見られないため、AdHoc配布をテスト用途に限る必要はなく、その不便(UDID登録済み端末に限り100台上限)を許容できるなら、Appleの審査を避けることのできるアプリ配布手段として採用できると言って良さそうです。

この見解を踏まえてですが、ADP契約をしている弊社顧客の中には、

• 100台に満たない規模で使用する業務用アプリを AdHoc 配布で運用
• 数百台規模に配布する業務アプリはカスタムApp配信で運用

というあわせ技を採用頂いている企業様もいらっしゃいます。ADEPを持たない企業が「全業務アプリをAppleの審査にかけなければならない…」わけではなく、制約はあるものの審査なしの非公開配布ができるということですね。

以上、AdHoc配布するアプリの用途について紹介しました。ただ繰り返しますが弊社見解ですので、AdHoc配布を利用される各社におかれては、念の為に契約書を法務部門にて精査をされることをお勧めします。

また、社外の端末・ユーザにAdHoc配布しても良いのかどうかは、用途とは別次元の問題になってきますので注意して下さい。これについては次の投稿で解説したいと思います。